バーチャルオフィスを探していると、「GMOオフィスサポート」を候補にする人もいるでしょう。
GMOオフィスサポートは、法人や個人事業主、フリーランスなどが事業用住所を利用できるバーチャルオフィスサービスです。公式サイトでは全国23拠点を展開し、55,000ユーザーを突破したと案内されています。
料金は月額660円から用意されており、郵便物の転送頻度に応じて複数のプランから選べます。法人登記を利用する場合は、転送ありのプランを選ぶ必要があります。
この記事では、GMOオフィスサポートの料金、プランごとの違い、郵便物転送、法人登記、法人口座、ネットショップでの利用、契約前に確認したい注意点などを整理します。
GMOオフィスサポートとは?
GMOオフィスサポートは、GMOインターネットグループのサービスとして提供されているバーチャルオフィスです。
実際のオフィスを借りずに事業用の住所を利用できるほか、プランに応じて郵便物の転送などを利用できます。
公式サイトでは、法人登記、郵便物の受け取り・転送、銀行口座開設、ネットショップの住所利用などが案内されています。
自宅とは別の事業用住所が必要な個人事業主や、会社設立時の本店所在地を探している法人などが利用を検討できます。
GMOオフィスサポートの料金プラン
GMOオフィスサポートでは、郵便物の転送頻度に応じて4つのプランが用意されています。
| プラン | 月額料金(税込) | 法人登記 | 郵便物 |
|---|---|---|---|
| 転送なし | 660円 | × | × |
| 月1転送 | 1,650円 | ○ | ○ |
| 隔週転送 | 2,200円 | ○ | ○ |
| 週1転送 | 2,750円 | ○ | ○ |
料金は公式サイトに掲載されている情報です。
なお、料金改定が予定されている場合があるため、申し込み前には最新の料金を確認しておきましょう。
また、月額料金だけではなく、郵便物の転送料金なども発生するため、実際の利用頻度を含めて費用を考える必要があります。
GMOオフィスサポートのプランを公式サイトで確認する
転送なしプラン
「転送なしプラン」は、月額660円で利用できるプランです。
ただし、法人登記と郵便物の受け取りには対応していません。
そのため、法人登記用の住所が必要な人や、郵便物の転送を利用したい人には向きません。
住所のみを利用したい場合など、用途が限られるプランと考えておくとよいでしょう。
「月額660円」という料金だけを見て、法人登記にも利用できると判断しないよう注意が必要です。
月1転送プラン
「月1転送プラン」は、月額1,650円で郵便物を月1回転送するプランです。
法人登記にも対応しています。
郵便物がそれほど多くなく、毎月の固定費を抑えながら法人登記用の住所を利用したい場合などに検討できます。
ただし、郵便物の転送には別途料金がかかるため、月額料金だけで判断しないことが大切です。
隔週転送プラン
「隔週転送プラン」は、月額2,200円で郵便物を2週間に1回転送するプランです。
月1回では少し間隔が長いものの、週1回までは必要ないという場合に選択肢になります。
郵便物の量や確認したい頻度に合わせて、月1転送プランや週1転送プランと比較するとよいでしょう。
週1転送プラン
「週1転送プラン」は、月額2,750円で郵便物を週1回転送するプランです。
郵便物が比較的多い場合や、定期的に郵便物を確認したい場合に利用を検討できます。
法人登記にも対応しているため、会社設立後に郵便物をある程度の頻度で受け取りたい場合にも選択肢になります。
郵便物の転送サービス
GMOオフィスサポートでは、バーチャルオフィスの住所に届いた郵便物を受け取り、契約内容に応じて指定した住所へ転送します。
特徴の一つが、郵便物をオンラインで確認できる仕組みです。
公式サイトでは、届いた郵便物の表面・裏面を撮影してマイページに掲載し、どのような郵便物が届いたのか確認できるサービスが案内されています。
郵便物を確認したうえで転送するか、不要な郵便物を破棄することもできます。
自宅に郵便物をまとめて送ってもらう前に内容を確認できるため、郵便物を頻繁に受け取る必要がない人にも利用しやすい仕組みです。
郵便物の転送料金には注意
GMOオフィスサポートを利用するときは、月額料金だけでなく郵便物の転送料金も確認しておきましょう。
定期転送の場合、公式サイトでは重量に応じて次の料金が案内されています。
- 150g以下:330円
- 150g超~500g以下:550円
- 500g超:実費相当額
また、定期転送を待たずに送ってもらう「スグ転送」では、依頼料金に加えてレターパックライトなどの送料が必要です。
そのため、実際の費用は、
月額料金+郵便物の転送料金
で考える必要があります。
郵便物が少ない人と多い人では、実際にかかる費用が変わる可能性があります。
法人登記はできる?
GMOオフィスサポートでは、転送ありの3プランで法人登記が可能です。
一方、転送なしプランは法人登記に対応していません。
そのため、会社設立のために利用する場合は、
- 月1転送
- 隔週転送
- 週1転送
のいずれかを選ぶことになります。
月額660円という最安プランだけでは法人登記できない点は、申し込み前に確認しておきたいポイントです。
法人口座の開設にも利用できる?
GMOオフィスサポートでは、法人の銀行口座開設に関するサービスも提供しています。
公式サイトでは、GMOあおぞらネット銀行への情報連携によって口座開設時の手間を省けることや、銀行紹介サービスについて案内されています。
ただし、
GMOオフィスサポートを利用すれば、必ず法人口座を開設できるわけではありません。
口座開設の可否は金融機関側の審査によって決まります。
バーチャルオフィスを利用する場合は、住所だけで判断するのではなく、事業内容や必要書類なども含めて金融機関の条件を確認しましょう。
法人口座については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
→ バーチャルオフィスで法人口座は作れる?審査や必要書類を解説
ネットショップの住所にも利用できる?
GMOオフィスサポートは、ネットショップなどの住所利用にも対応しています。
公式サイトでも、ネットショップなどで住所のみ必要な場合の利用例が案内されています。
ただし、利用するECサービスやショッピングモールによって、住所に関する規定が異なる場合があります。
そのため、
「GMOオフィスサポートなら、どのネットショップでも必ず利用できる」
とは考えないようにしましょう。
ネットショップを開設するときは、利用するサービス側の規約や登録条件も確認することが重要です。
ネットショップでバーチャルオフィスを利用する場合については、こちらの記事で詳しく解説しています。
→ バーチャルオフィスでネットショップはできる?住所利用と注意点を解説
GMOオフィスサポートのメリット
ここまでのサービス内容を整理すると、主な特徴は次のとおりです。
月額料金を抑えたプランがある
月額660円から利用でき、郵便物の転送が必要になった場合は、月1回・隔週・週1回のプランから選択できます。
ただし、最安の転送なしプランでは法人登記や郵便物の受け取りができないため、自分の用途に合ったプランを選ぶ必要があります。
法人登記に対応している
転送ありの3プランでは法人登記が可能です。
会社設立時に自宅とは別の住所を利用したい場合にも選択肢になります。
郵便物をオンラインで確認できる
届いた郵便物をマイページから確認できる仕組みがあります。
自宅に届くまで内容が分からない一般的な郵便転送とは異なり、事前に郵便物の内容を確認できる点が特徴です。
転送頻度を選べる
郵便物の転送頻度に応じて、
- 月1回
- 隔週
- 週1回
から選択できます。
郵便物が少ない人は転送頻度を抑え、必要に応じて上位のプランを検討できます。
入会金・保証料が不要
公式サイトでは、入会金と保証料が0円と案内されています。
ただし、実際に必要となる費用は月額料金だけではないため、郵便物の転送料金なども含めて確認しましょう。
GMOオフィスサポートの注意点
一方で、契約前に確認しておきたい点もあります。
月額660円では法人登記できない
最も安い「転送なしプラン」は法人登記と郵便物の受け取りに対応していません。
法人登記を目的としている場合は、転送ありのプランを選ぶ必要があります。
郵便物の転送料金が別途必要
月額料金とは別に、郵便物の重量や転送方法に応じた料金が発生します。
郵便物を頻繁に受け取る場合は、月額料金だけでなく年間の転送費用まで考えて比較すると分かりやすくなります。
受け取れない郵便物がある
公式サイトでは、現金書留、本人限定受取郵便、内容証明郵便、代金引換など、一部受け取れない郵便物が案内されています。
重要な郵便物を受け取る可能性がある場合は、契約前に対象となる郵便物を確認しておきましょう。
料金改定に注意
バーチャルオフィスの料金やサービス内容は変更される可能性があります。
記事に掲載している料金は更新時点の情報として扱い、申し込み前には公式サイトで最新情報を確認することをおすすめします。
GMOオフィスサポートはどんな人に向いている?
サービス内容から考えると、次のような用途で検討できます。
- 自宅とは別の事業用住所が必要
- 法人登記に利用したい
- 郵便物の転送頻度を選びたい
- ネットショップの住所を用意したい
- 郵便物をオンラインで確認したい
- 法人口座開設に関するサポートも確認したい
- 月額の固定費を抑えたい
一方で、郵便物を頻繁に受け取る場合は、月額料金だけでなく転送料金も含めて検討する必要があります。
また、会議室や電話対応など、住所・郵便転送以外のサービスを重視する場合は、他社のサービス内容も比較してみるとよいでしょう。
GMOオフィスサポートのプランを公式サイトで確認する
GMOオフィスサポートの申し込み前に確認したいこと
契約する前に、次の項目を確認しておきましょう。
1.法人登記が必要か
法人登記が必要な場合は、転送ありのプランを選ぶ必要があります。
2.郵便物の量
郵便物が少なければ月1回、多ければ隔週や週1回など、必要な転送頻度を考えます。
3.転送料金
月額料金だけでなく、実際に発生する郵便物の転送料金も確認します。
4.受け取る予定の郵便物
書留や本人限定受取郵便など、受け取れない郵便物があります。
5.利用予定のサービスの規約
ネットショップなどで利用する場合は、GMOオフィスサポート側だけでなく、利用するECサービスやショッピングモール側の規約も確認しましょう。
他のバーチャルオフィスとも比較してみる
GMOオフィスサポートだけで決めるのではなく、料金やサービス内容を他社と比較することも大切です。
例えば、
- 月額料金
- 法人登記
- 郵便物の転送頻度
- 転送料金
- 電話サービス
- 会議室
- 法人口座に関するサポート
- ネットショップでの利用条件
などを並べてみると、自分に必要なサービスが分かりやすくなります。
当サイトでは、GMOオフィスサポート以外のバーチャルオフィスについても紹介しています。
今後は複数のサービスを比較できる記事も掲載する予定です。
→ GMOオフィスサポートを含むバーチャルオフィス5社を比較する
まとめ
GMOオフィスサポートは、月額660円から利用できるバーチャルオフィスです。
ただし、660円の「転送なしプラン」では法人登記や郵便物の受け取りができません。
法人登記を利用する場合は、
- 月1転送
- 隔週転送
- 週1転送
のいずれかのプランを選ぶ必要があります。
また、郵便物の転送料金は別途発生するため、月額料金だけでなく、実際の郵便物の量や転送頻度まで含めて費用を考えることが重要です。
ネットショップや法人登記、法人口座など、利用目的によって必要なサービスも変わります。
GMOオフィスサポートを検討する場合は、自分に必要な機能を整理したうえで、他のバーチャルオフィスとも比較して選びましょう。
