バーチャルオフィスを利用しようと思ったとき、まず気になるのが料金ではないでしょうか。
「月額いくらくらいかかる?」
「初期費用は必要?」
「安いサービスでも大丈夫?」
など、分からないことも多いと思います。
バーチャルオフィスは、住所を利用するだけのプランから、郵便物の転送や電話サービスなどが付いたプランまであり、料金には幅があります。
また、月額料金だけを見ると安く見えても、初期費用や郵便物の転送費用などを含めると、実際にかかる金額が変わることがあります。
この記事では、バーチャルオフィスの料金について、初めて利用する方にも分かりやすく整理します。
バーチャルオフィスの料金はどのくらい?
バーチャルオフィスの料金は、サービスやプランによって異なります。
現在のサービスを見ると、月額数百円程度から利用できるプランもありますが、安いプランでは郵便物の転送や法人登記など、一部のサービスが含まれていない場合があります。
そのため、
「月額料金が一番安いところを選ぶ」
という方法だけでは、比較しにくいのが実情です。
まずは自分が何のためにバーチャルオフィスを利用するのかを考え、そのうえで料金を比較すると分かりやすくなります。
そもそもバーチャルオフィスがどのようなサービスなのか分からない方は、先にこちらをご覧ください。
→ [バーチャルオフィスとは?仕組み・できること・注意点をわかりやすく解説]
バーチャルオフィスでかかる主な費用
バーチャルオフィスでは、主に次のような費用を確認します。
- 月額料金
- 初期費用
- 年会費
- 郵便物の転送費用
- 電話サービスなどのオプション料金
- 会議室などの利用料金
すべてのサービスで、これらの費用が発生するわけではありません。
実際にどのくらい費用がかかるのかを比較するときは、月額料金だけでなく、初期費用や郵便転送なども含めて確認する必要があります。
→ バーチャルオフィスおすすめ5社を比較|料金・サービス・特徴を比較
月額料金
もっとも基本になるのが月額料金です。
住所を利用するための料金として設定されていることが多く、プランによって利用できるサービスが変わります。
例えば、
住所利用だけ
なのか、
住所+郵便物転送
なのか、
住所+郵便物転送+電話サービス
なのかによって、必要な料金は変わります。
最近の比較情報でも、月額数百円程度のプランから、郵便転送などを含む1,000円台以上のプランまで幅があります。
初期費用
契約時に、入会金や登録料などの初期費用が必要になる場合があります。
例えば月額料金が安くても、
月額料金+初期費用
で考えると、最初に必要な金額が大きくなることがあります。
また、キャンペーンによって初期費用が無料になっている場合もあるため、比較するときは通常料金なのか、期間限定のキャンペーンなのかも確認しておきましょう。
郵便物の転送費用
仕事で郵便物を受け取る予定があるなら、ここも重要です。
バーチャルオフィスによって、
- 郵便転送が付いている
- 月1回の転送
- 週1回の転送
- 必要なときだけ転送
- 別途料金が必要
など、仕組みが異なります。
住所だけを利用する人なら転送サービスが必要ない場合もあります。
一方で、取引先や行政機関などから書類が届く予定があるなら、郵便転送の条件を確認しておくことが大切です。
電話サービスなどのオプション料金
バーチャルオフィスでは、住所だけでなく電話関連のサービスを用意しているところもあります。
例えば、
- 電話番号の利用
- 電話転送
- 電話代行
などです。
ただし、こうしたサービスは追加料金になる場合があります。
「住所だけあればいい」という人が、必要のないオプションまで付ける必要はありません。
会議室の利用料金
バーチャルオフィスによっては、会議室を利用できる場合があります。
例えば、
「取引先と直接会う必要がある」
「自宅では打ち合わせしにくい」
という人には便利です。
ただし、会議室は月額料金に含まれず、利用した時間に応じて料金がかかる場合があります。
必要な人だけ確認すれば十分でしょう。
月額料金だけで比較しないことが大切
バーチャルオフィスを比較するときに注意したいのが、
「月額○円」という数字だけで判断しないこと
です。
例えば、
| 比較項目 | 確認すること |
|---|---|
| 月額料金 | 毎月いくらか |
| 初期費用 | 契約時にいくら必要か |
| 郵便転送 | 転送料金はいくらか |
| 法人登記 | 必要な場合に対応しているか |
| 電話 | 電話番号や代行が必要か |
| 会議室 | 利用できるか、料金はいくらか |
| 契約期間 | 最低契約期間があるか |
というように、自分が使うサービスを含めた総額で考えます。
実際に現在の比較情報でも、最安プランでは法人登記や郵便受取ができないケースがあります。
住所を使うだけなら安いプランでもいい?
例えば、
「名刺に仕事用の住所を載せたい」
「ホームページに自宅住所を載せたくない」
という目的だけなら、郵便転送などが必要ない場合があります。
その場合は、余計なサービスが付いていないシンプルなプランを選ぶことで、費用を抑えられる可能性があります。
反対に、
- 郵便物も受け取りたい
- 電話番号も必要
- 将来的に法人化する予定がある
という場合は、料金だけでなく、必要なサービスが含まれているかを確認しましょう。
自宅の住所を使う方法もある
そもそも、バーチャルオフィスを必ず利用しなければならないわけではありません。
自宅で仕事をしていて、自宅住所を仕事に使うことに問題がなければ、自宅を仕事の住所として利用する方法もあります。
自宅を使えば、バーチャルオフィスの月額料金はかかりません。
ただし、自宅住所をホームページや名刺などに公開することに抵抗がある場合は、別の方法を考える必要があります。
自宅を仕事の住所にするメリットや、住所公開についてはこちらで詳しく説明しています。
→ [自宅を仕事の住所にするには?メリット・注意点と住所公開について]
バーチャルオフィスのメリットも確認しよう
料金だけを見ていると、
「月額料金を払ってまで利用する必要があるの?」
と感じることもあるかもしれません。
バーチャルオフィスには、住所を利用できること以外にも、自宅住所を公開せずに仕事ができることや、郵便物の受け取りなど、サービスによってさまざまなメリットがあります。
一方で、すべての人に必要なわけではありません。
料金を払って利用する意味があるのかを判断するためにも、メリットと注意点を確認しておきましょう。
→ [バーチャルオフィスのメリット・デメリット|利用前に知っておきたい注意点]
個人事業主なら何を確認すればいい?
個人事業主がバーチャルオフィスを利用する場合は、特に次の点を確認しておくと安心です。
住所を何に使えるか
開業届、名刺、ホームページ、請求書など、使いたい用途に対応しているか確認します。
郵便物を受け取れるか
屋号宛の郵便物を受け取れるか、転送してもらえるかを確認します。
法人登記が必要か
個人事業主の段階では必要なくても、将来法人化する予定があるなら確認しておくといいでしょう。
必要なサービスだけ選ぶ
住所しか必要ないのに、電話や会議室などのオプションを付ける必要はありません。
個人事業主向けの比較記事でも、開業届、屋号宛の郵便物、事業用口座、将来の法人化などを契約前に確認することがポイントとして挙げられています。(ワンストップビジネスセンター – 東京青山の格安バーチャルオフィス)
安いバーチャルオフィスならいいとは限らない
料金を抑えることは大切ですが、安さだけで選ぶのはおすすめできません。
例えば、
月額料金は安い
↓
郵便転送が必要になった
↓
追加料金がかかった
ということも考えられます。
また、最低契約期間や年間契約などの条件がある場合もあります。
そのため、
「自分が1年間使ったら、結局いくらかかるのか」
まで計算して比較すると分かりやすくなります。
バーチャルオフィスの料金を比較するときのポイント
料金を比較するときは、次の順番で確認すると簡単です。
1.まず目的を決める
「住所だけ必要なのか」
「郵便物も必要なのか」
「電話も必要なのか」
を決めます。
2.必要なプランを探す
自分に必要なサービスが含まれているプランを探します。
3.初期費用を確認する
月額料金だけでなく、契約時に必要な費用を確認します。
4.年間の費用を計算する
月額料金×12か月+初期費用+必要なオプション
で考えると比較しやすくなります。
5.契約条件を確認する
最低契約期間や年間契約などがないか確認します。
料金だけでなくサービス内容も比較しよう
バーチャルオフィスを選ぶときは、
「一番安いところ」
ではなく、
「自分に必要なサービスを、無理のない料金で利用できるところ」
を探すことが大切です。
特に個人事業主の場合は、
- 住所利用
- 郵便物
- 屋号
- 開業時の手続き
- 電話
- 将来の法人化
など、自分に必要なものを整理してから比較すると選びやすくなります。
まとめ
バーチャルオフィスの料金は、サービスやプランによって大きく異なります。
確認したいのは、
- 月額料金
- 初期費用
- 郵便物の転送費用
- オプション料金
- 会議室の利用料金
- 最低契約期間
などです。
特に大切なのは、月額料金だけで判断しないことです。
自分に必要なサービスを決め、
1年間で実際にいくらかかるのか
という視点で比較すると、サービスの違いが分かりやすくなります。
バーチャルオフィスは、料金だけでなく、住所利用の条件や郵便物、必要なサービスなども含めて比較することが大切です。
実際にどのサービスが自分に合っているのかを確認したい方は、こちらの記事で5社を比較しています。
