バーチャルオフィスを探していると、料金の安いサービスがたくさん見つかります。
月額数百円から利用できるところもあり、
「できるだけ安いところを選びたい」
と思う方も多いでしょう。
ただ、バーチャルオフィスは料金だけで選ぶと、あとから「このサービスが必要だった」と気づくことがあります。
例えば、
- 郵便物を受け取れるか
- 郵便物をどのくらいの頻度で転送してくれるか
- 屋号を使えるか
- 法人登記に対応しているか
- 電話サービスが必要か
など、確認しておきたいことがあります。
この記事では、バーチャルオフィスを選ぶときに確認したいポイントを、初めて利用する方にも分かりやすく紹介します。
バーチャルオフィスは料金だけで選ばない
前の記事では、バーチャルオフィスの料金について紹介しました。
→ [バーチャルオフィスの料金相場は?月額料金と初期費用の目安を解説]
料金を比較することはもちろん大切ですが、安いプランに必要なサービスが含まれているとは限りません。
例えば、最安プランでは郵便物の転送がなかったり、法人登記に対応していなかったりすることがあります。
そのため、
料金を見る → 必要なサービスを確認する → 最後に総額を比較する
という順番で考えると選びやすくなります。
バーチャルオフィスを選ぶ7つのポイント
1.利用目的を最初に決める
最初に考えたいのが、
「何のためにバーチャルオフィスを使うのか」
です。
例えば、
- 自宅住所を公開したくない
- 名刺に仕事用の住所を載せたい
- ホームページに住所を掲載したい
- 郵便物を受け取りたい
- 電話番号も用意したい
- 法人登記に使いたい
など、人によって目的は違います。
住所だけ必要な人と、郵便物や電話まで必要な人では、選ぶべきプランも変わります。
まず目的を決めてからサービスを探すと、必要のないオプションまで契約してしまうことを防げます。
2.住所を何に使えるか確認する
バーチャルオフィスなら、どのような用途にも自由に住所を使えるとは限りません。
例えば、
- 名刺
- ホームページ
- 請求書
- ネットショップ
- 開業に関する手続き
- 法人登記
など、使いたい目的に対応しているかを確認しましょう。
特にネットショップなどで利用する場合は、特定商取引法に関する表示も関係します。
住所を使えるかどうかだけでなく、どのような用途で使える住所なのかを確認することが大切です。
3.郵便物の受け取りと転送を確認する
バーチャルオフィスを利用するなら、郵便物の扱いも重要です。
サービスによって、
- 郵便物を受け取れる
- 受け取った郵便物を転送してくれる
- 月1回転送
- 週1回転送
- 必要なときだけ転送
- 転送費用が別にかかる
など、条件が異なります。
例えば、郵便物がほとんど届かない人なら月1回の転送でも問題ないかもしれません。
一方、仕事で郵便物が頻繁に届く人なら、もう少し頻繁な転送が必要になる可能性があります。
郵便転送については、頻度だけでなく、転送料金や受け取れない郵便物も確認しておきましょう。
4.屋号を使えるか確認する
個人事業主の場合は、屋号を使って仕事をしている方もいます。
その場合、
「屋号宛の郵便物を受け取れるか」
を確認しておくと安心です。
個人名だけで契約している場合と、屋号を追加できる場合では条件が異なることがあります。
これから屋号を使って事業を始める場合は、契約前に確認しておきましょう。
5.法人登記が必要か考える
現在は個人事業主でも、
「将来的に法人化するかもしれない」
という方もいるでしょう。
その場合は、将来法人登記に使えるサービスかどうかを確認しておく方法もあります。
ただし、個人事業主だから法人登記対応のプランが必ず必要というわけではありません。
法人化する予定がなければ、法人登記のために余分な料金を払う必要はない場合があります。
自分の予定に合わせて選びましょう。
6.必要なオプションだけを選ぶ
バーチャルオフィスには、住所以外にもさまざまなサービスがあります。
例えば、
- 電話番号
- 電話転送
- 電話代行
- 会議室
- 郵便物の追加転送
などです。
便利なサービスですが、必要なければ料金を払う必要はありません。
例えば、
「自宅で仕事をしていて、住所だけ必要」
という人なら、住所利用を中心に考えるだけでもよいでしょう。
反対に、電話対応を外部に任せたい人なら、電話サービスが重要になります。
7.1年間にかかる費用で考える
最後に確認したいのが、実際に1年間でいくらかかるかです。
月額料金だけを見るのではなく、
月額料金 × 12か月
+ 初期費用
+ 郵便転送費
+ 必要なオプション料金
で考えます。
例えば月額料金が安くても、郵便転送を頻繁に利用すると、年間では思ったより費用がかかることがあります。
反対に、月額料金が少し高くても、必要なサービスが最初から含まれていれば、結果的に分かりやすい料金になる場合もあります。
自分に必要なサービスを整理してみよう
ここまでのポイントを表にすると、次のようになります。
| 確認すること | 自分に必要? |
|---|---|
| 住所利用 | □ |
| 屋号利用 | □ |
| 郵便物の受け取り | □ |
| 郵便物の転送 | □ |
| 法人登記 | □ |
| 電話番号 | □ |
| 電話転送・電話代行 | □ |
| 会議室 | □ |
すべてにチェックが入る必要はありません。
必要なものだけを選ぶことが、無駄な費用を抑えるポイントです。
自宅住所を使う方法も比較してみる
ここまで読むと、
「バーチャルオフィスを契約したほうがいいのかな?」
と思うかもしれません。
しかし、自宅で仕事をしていて、自宅住所を仕事に使うことに問題がないのであれば、バーチャルオフィスを利用しない方法もあります。
自宅を仕事の住所にするメリットや住所公開については、こちらの記事で詳しく説明しています。
→ [自宅を仕事の住所にするには?メリット・注意点と住所公開について]
自宅住所を公開することに抵抗があるのかどうかを含めて考えてみましょう。
バーチャルオフィスのメリットも確認しておこう
一方で、自宅住所を公開したくない人にとって、バーチャルオフィスにはメリットがあります。
例えば、
- 自宅とは別の住所を仕事に使える
- 自宅住所をホームページなどに掲載せずに済む場合がある
- 郵便物の受け取りを分けられる
- サービスによっては電話番号も利用できる
などです。
ただし、サービスによって利用できる内容は違います。
メリットだけでなく注意点も確認してから選びましょう。
→ [バーチャルオフィスのメリット・デメリット|利用前に知っておきたい注意点]
料金とサービスを一緒に比較する
ここまで確認したら、実際にサービスを比較します。
比較するときは、例えば次のような項目を表にすると分かりやすくなります。
| 比較項目 | サービスA | サービスB | サービスC |
|---|---|---|---|
| 月額料金 | |||
| 初期費用 | |||
| 住所利用 | |||
| 法人登記 | |||
| 郵便転送 | |||
| 電話サービス | |||
| 会議室 | |||
| 拠点 |
このように、同じ条件で比較することが重要です。
料金だけを並べるのではなく、「自分が必要とするサービスが利用できるか」を確認しましょう。
実際のバーチャルオフィスを比較して検討したい方は、主要5社の料金やサービスをまとめて比較したこちらの記事をご覧ください。
→ バーチャルオフィス5社を比較|料金・郵便物・サービスの違いを解説
こんな人は特に比較してから選びたい
バーチャルオフィスは、次のような人ほど契約前の確認が大切です。
自宅住所を公開したくない人
どこまで住所を公開する必要があるのかを確認したうえで、バーチャルオフィスを検討します。
郵便物が多い人
転送頻度や転送料金を確認しましょう。
屋号を使う人
屋号宛の郵便物を受け取れるか確認します。
将来法人化する人
法人登記に対応しているか確認しておくと、後からサービスを変更する手間を減らせる可能性があります。
まとめ
バーチャルオフィスを選ぶときは、料金だけを見るのではなく、自分に必要なサービスがあるかを確認することが大切です。
特に確認したいのは、
- 利用目的
- 住所の利用範囲
- 郵便物の受け取り・転送
- 屋号の利用
- 法人登記
- オプション
- 1年間の総費用
です。
そして、自宅住所を使えるのであれば、必ずしもバーチャルオフィスが必要とは限りません。
自宅を使う場合とバーチャルオフィスを使う場合を比較して、自分の仕事に合った方法を選ぶことが大切です。
料金について詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
