バーチャルオフィスを利用するとき、
「届いた郵便物はどうなるの?」
「自宅まで送ってもらえる?」
「税務署からの郵便物も受け取れる?」
と気になる方も多いと思います。
バーチャルオフィスでは、契約した住所に届いた郵便物を運営会社が受け取り、その後、自宅などへ転送してもらえるサービスがあります。
ただし、郵便物の受け取り方や転送の頻度、料金、受け取れる郵便物の種類はサービスによって違います。
この記事では、バーチャルオフィスの郵便物について、初めて利用する方にも分かりやすく説明します。
バーチャルオフィスに届いた郵便物はどうなる?
バーチャルオフィスでは、基本的に次のような流れになります。
取引先などが郵便物を送る
↓
バーチャルオフィスの住所に届く
↓
運営会社が受け取る
↓
契約者へ転送する
という仕組みです。
転送先は、自宅などを指定できるサービスがあります。
ただし、転送方法はサービスによって異なります。
例えば、
- 毎週決まった曜日に転送
- 月に数回まとめて転送
- 必要なときに個別転送
- 店舗で直接受け取る
などがあります。
郵便物の転送にはいくつかの方法がある
定期的に転送してもらう
もっとも分かりやすいのが定期転送です。
例えば、
週1回
月1回
など、決められた頻度でまとめて郵便物を転送します。
郵便物が少ない人なら月1回程度でも足りるかもしれません。
一方で、請求書などを頻繁に受け取る人は、もっと早く受け取れるプランのほうが使いやすいでしょう。
サービスによっては、転送頻度を月1~4回などから選べるものもあります。(DMMバーチャルオフィス)
必要なときだけ転送してもらう
急ぎの郵便物が届いた場合などに、個別に転送を依頼できるサービスもあります。
例えば、
「今日届いた郵便物を送ってほしい」
という場合です。
この場合、通常の定期転送とは別に料金がかかることがあります。
そのため、急ぎの郵便物を受け取る可能性がある人は、個別転送の料金も確認しておきましょう。
転送費用は月額料金とは別の場合がある
バーチャルオフィスを比較するときに注意したいのが、
「月額料金に郵便転送の送料まで含まれているとは限らない」
ということです。
例えば、
- バーチャルオフィスの月額料金
- 郵便転送のサービス料金
- 実際の郵送料
などが別々になっている場合があります。
そのため、
月額料金が安い=郵便物も安く送ってもらえる
とは限りません。
契約前に、郵便物を月に何回くらい転送することになるのかを考えておきましょう。
どのくらいの頻度で転送してもらえばいい?
これは仕事の内容によって変わります。
郵便物がほとんどない人
月1回程度の転送でも十分な場合があります。
月に何通か届く人
週1回程度の転送が使いやすいでしょう。
急ぎの書類が届く人
定期転送だけでなく、個別転送に対応しているか確認しておくと安心です。
重要なのは、
「自分の仕事では、どのくらいの頻度で郵便物が届くのか」
を考えることです。
受け取れない郵便物もある
ここも契約前に確認したいポイントです。
バーチャルオフィスなら、すべての郵便物を受け取ってもらえるとは限りません。
サービスによって、受け取りできないものが設定されています。
例えば、
- 現金書留
- 本人限定受取郵便
- 冷蔵・冷凍品
- 大型荷物
- 代引き
- 着払い
など、特定の郵便物や荷物が対象外となる場合があります。
どの郵便物が受け取り可能かはサービスごとに異なるため、自分の仕事で届きそうなものを契約前に確認することが大切です。(バーチャルオフィスならKarigo)
税務署などからの郵便物はどうする?
個人事業主や法人になると、税務署などから郵便物が届くことがあります。
そのため、バーチャルオフィスを利用する場合は、
税務関係の郵便物を受け取れるか
を確認しておきましょう。
また、法人の場合は、
- 年金事務所
- 自治体
- 取引先
- 金融機関
などから郵便物が届くことも考えられます。
重要な書類を長期間受け取れない状態にしないためにも、転送頻度や通知方法を確認しておくことが大切です。
郵便物が届いたことを知らせてもらえるサービスもある
バーチャルオフィスによっては、郵便物が届いたことをメールなどで知らせてくれる場合があります。
これがあると、
「何か届いているけれど、次の転送日まで分からない」
という状態を避けやすくなります。
特に重要な郵便物が届く可能性がある人は、
到着通知があるか
も確認しておくとよいでしょう。
郵便物の保管期間も確認する
郵便物が届いても、すぐに転送できない場合があります。
そこで、
「届いた郵便物を何日間保管してもらえるのか」
も確認しておきましょう。
長期間受け取らないままにすると、
- 追加の保管料がかかる
- 処分される
- 転送されない
などの条件が設定されている場合があります。
契約前に利用規約などを確認しておくと安心です。
屋号や会社名で郵便物を受け取れる?
個人事業主の場合は、屋号を使って仕事をすることがあります。
例えば、
「○○商店」
という屋号で仕事をしている場合です。
この場合、
屋号宛の郵便物を受け取れるか
を確認しましょう。
また、法人の場合は会社名で郵便物が届くことになります。
契約時に、
- 個人名
- 屋号
- 法人名
など、どの名義で受け取れるのかを確認しておくと安心です。
自分で取りに行けるサービスもある
サービスによっては、バーチャルオフィスの拠点まで行って、直接郵便物を受け取れる場合があります。
例えば、
「急ぎなので転送を待ちたくない」
という場合に便利です。
ただし、すべてのサービスで対応しているわけではありません。
また、対応していても、
事前予約が必要
などの条件がある場合があります。
バーチャルオフィスを選ぶときの郵便物チェックリスト
郵便物を重視するなら、次の項目を確認しましょう。
| 確認項目 | チェックする内容 |
|---|---|
| 郵便物の受け取り | 何を受け取れるか |
| 転送頻度 | 月1回・週1回など |
| 転送料金 | 月額料金に含まれるか |
| 実費送料 | 別途必要か |
| 到着通知 | メールなどで知らせてもらえるか |
| 保管期間 | 何日保管されるか |
| 屋号 | 屋号宛で受け取れるか |
| 法人名 | 会社名で受け取れるか |
| 店舗受取 | 直接受け取れるか |
| 個別転送 | 急ぎの転送に対応しているか |
この表を使って比較すると、サービスの違いが分かりやすくなります。
料金だけで決めないことが大切
前の記事でも紹介したように、バーチャルオフィスは料金だけで決めるのではなく、自分に必要なサービスが含まれているかを確認することが大切です。
→ [バーチャルオフィスの料金相場は?月額料金と初期費用の目安を解説]
例えば月額料金が安くても、
「郵便転送は別料金だった」
「転送頻度が少なかった」
「必要な郵便物が受け取れなかった」
ということがあれば、使いにくくなります。
バーチャルオフィスの選び方も確認しよう
郵便物以外にも、
- 法人登記
- 住所利用
- 電話
- 会議室
- 屋号
など、確認することがあります。
バーチャルオフィス全体の選び方についてはこちらの記事でまとめています。
→ [バーチャルオフィスの選び方|料金以外に確認したい7つのポイント]
また、法人化を考えている方は、法人登記についても確認しておきましょう。
→ [バーチャルオフィスで法人登記はできる?メリット・注意点を解説]
まとめ
バーチャルオフィスでは、住所に届いた郵便物を受け取り、自宅などへ転送してもらえるサービスがあります。
ただし、サービスによって、
- 転送頻度
- 転送料金
- 受け取れる郵便物
- 保管期間
- 到着通知
- 屋号や法人名での受け取り
- 個別転送
などが異なります。
そのため、契約するときは月額料金だけでなく、
「自分に必要な郵便物を、必要なタイミングで受け取れるか」
という視点で確認しましょう。
特に個人事業主や法人の場合は、重要な郵便物が届く可能性があります。
料金と郵便サービスの両方を確認して、自分の仕事に合ったサービスを選ぶことが大切です。
